Over 10 years we help companies reach their financial and branding goals. Engitech is a values-driven technology agency dedicated.

Gallery

Contacts

411 University St, Seattle, USA

engitech@oceanthemes.net

+1 -800-456-478-23

// officer introduction

当社の役員 を紹介します。

 

代表取締役社長(CEO)
創業者(Founder)
シャー バビック(Bhavik Shah)

 

1985年インド・グジャラート州生まれ。
2006年CHAROTAR INSTITUE OF TECHNOLOGY 卒業
2008年システムエンジニアとして来日。
2015年VeBuIn株式会社を創業。

CEOメッセージ

VeBuInは2015年に設立した、スタートアップIT企業です。
社名は”We Build Innovation for Better Society”という私たちの経営理念(ミッション)から創った独自の言葉です。

この経営理念を掲げたのには、こんな想いがあります。

「ITは目的ではなく、何かを実行するための手段に過ぎない。」
「同時に、ITは強力な手段であり、活用次第で社会を良くするための原動力になりうる」
「当社には”末端のスタッフ”が存在してはならない。最前線に立つすべてのシステムエンジニアが、クライアントのビジネスや社会貢献について、真剣に考え、真剣に行動する会社にしたい」

この理念は、一朝一夕に実現できるものではありません。

当社のシステムエンジニアはすべて インド出身者であり、来日したメンバーは日本語を勉強し、クライアントの業務理解を深めながらも、日々進化するITの技術潮流にキャッチアップしていく必要があります。さらには、研鑽を積んだ メンバーを、個ではなくチームとして機能させていかなければなりません。

>>Read More

 

 

取締役 業務執行責任者(COO)
共同創業者(Co-Founder)
パルマル ラジェンドラ(Rajendra Parmar)

1984年インド・グジャラート州生まれ。

2008年Government Engineering College卒業。
2010年システムエンジニアとして来日。
2015年にVeBuIn株式会社を創業。

COOメッセージ

当社の強みは、まずはインドのIT人材の技術力と供給力にあります。

インドではITエンジニアが人気の職業で、学ぶ場所も豊富です。

当社のエンジニアも、大学でITの基本理論をしっかりと学んでいるために、技術の幅が広く、また、最新の技術にもキャッチアップが容易になっています。クライアントからのニーズにより新たな技術を学ぶ必要が生じた場合でも、多くのケースでは1日~2週間程度で実践投入できます。また、来日しているメンバーはフロントエンド・バックエンドの両方をこなせるフルスタックエンジニアであり、これにより少数精鋭でのプロジェクト実行が可能になっています。

人材供給力という点でも、インドに開発拠点を置いていることで、必要な技術スキルをもった人材を即時確保することが可能となっています。この点も、日本のIT企業にはない強みであると考えています。

現在重点的に磨いている力は、コミュニケーション力とマネジメント力。

>> Read more

 

取締役 マーケティング責任者(CMO)
川﨑 純平(Jumpei Kawasaki)

1980年ブラジル・リオデジャネイロ州生まれ。

2002年一橋大学商学部卒業。
2002年株式会社ライトオンに入社。
2018年株式会社ライトオン 代表取締役社長に就任。
2020年VeBuIn株式会社に入社。
母校である茗溪学園中学校・高等学校の校長補佐を兼任。

CMOメッセージ

私は大学卒業以来長く務めたライトオン社を離れるにあたり、「明日(あした)をつくる」という次のテーマ設定をしました。

「明日」という言葉は「明るい日」と書きますが、「明るい未来をつくっていくために必要なことは何だろう?」と考えたときに、現代日本社会において求められる要素は「IT」と「教育」の2つであると考え、大それたテーマながらも向き合っていくこととしました。

当社では、創業以来「受託開発事業」を主力としています。

受託開発事業は、幸いにも、超大手IT企業との比較の中で、当社を選んでいただけるケースが増加しています。過去にはプロジェクト実行における属人性が課題でしたが、どのマネージャーが指揮しても安定した納期・品質を保てる仕組みが整いつつあり、今後は横展開・案件拡大を図るフェーズとなってきています。

また、強みであるIT技術力を活かして、「プロダクト事業」にも積極的に取り組みます。

>> Read more